taoiseach

アイルランド首相が突然の辞任表明と報じられています。

Leo Varadkar is resigning as taoiseach (Irish prime minister) and Fine Gael leader after a turbulent number of weeks for his party. 

He says his decision to step down is for both "personal and political" reasons.

(Varadkar steps down for 'personal and political' reasons. BBC News. March 20,  2024.)

引用したのは（アイルランドのお隣）イギリスBBC Newsの報道ですが、

taoiseach

という見慣れない単語が使われています。

括弧書きで"Irish prime minister"とありますから、意味は分かります。他メディアも同様に"taoiseach"（大文字で始まるTaoiseachとしているものもあります）という単語を使っています。

英和辞書には載っていませんが、American Heritage DictionaryやMerriam-Webster Dictionaryは"taoiseach"を載せています。アイルランドにおける首相を意味する語で、アイルランド語（Irish Gaelic）で長（chief）、リーダーを意味する語に由来するとしています。

発音は少し変わっていて、カタカナにすると、ティーシャク、もしくはティーショク、のように聞こえます。

辞任表明したレオ・バラッカー首相はインド出身で、同性愛者であることを公表した初めての首相としても話題になりました。

先日米国ホワイトハウスを訪問したばかりとあって、サプライズ辞任となりました。

tip of the spear

アメリカにおいて、自動車の排気ガス規制に関する最終案が取りまとめられていると報じられています。

温室効果ガス削減策の一環として、ガソリン車から電気自動車への置き換えを推進していくというものですが、その目標は例えば2032年までにセダンやSUVの新車販売の7割近くを電気自動車とするといったアグレッシブなもののようです。

The Biden administration is expected this week to finalize highly anticipated regulations targeting gas-powered vehicle tailpipe emissions, considered the tip of the spear in its efforts to electrify the transportation sector.

The Environmental Protection Agency (EPA) is slated to issue the final rulemaking — which officials have boasted will incentivize greater adoption of electric vehicles (EV), but which opponents have criticized as a de facto mandate — as soon as Wednesday, industry sources told Fox News Digital. The regulations, a key part of President Biden's climate agenda, would ultimately force automakers to more rapidly expand electric options in their fleets beginning in a matter of years.

（中略）

Overall, under the proposal, which EPA unveiled in April 2023 and will go into effect in 2027, the White House projected that 67% of new sedan, crossover, SUV and light truck purchases would be electric by 2032. In addition, up to 50% of bus and garbage truck, 35% of short-haul freight tractor and 25% of long-haul freight tractor purchases could also be electric by then.

(Thomas Catenacci. Biden admin set to finalize major gas car crackdown over warnings from automakers, energy industry. Fox News. March 18, 2024.)

このような新しい規制について、引用した記事の冒頭では、

considered the tip of the spear in its efforts to electrify the transportation sector

と表現しています。

ここで使われている"tip of the spear"という表現は手元の英和辞書やイディオムの参考書に載っていないのですが、

a person or group of people that is the first to do something considered difficult or dangerous, especially a group of soldiers, etc. who are the first to enter a battle area

というような意味であると、Cambridge Dictionaryのサイトに説明があります。

"tip of the spear"とは直訳すれば槍の先端ということですが、その意味するところは戦さにおいて先陣を切って敵地に切り込んで行く兵、部隊であると言えます。

日本語でも一番槍とか先鋒などという表現がありますが、上記のCambridge Dictionaryの説明にもありますように、困難な課題や試みにおいて果敢に挑戦する最初の人を指すのに使われます。

ここでの困難な課題とは言うまでもなく地球温暖化であり、温室効果ガス削減ということですが、アグレッシブ過ぎる電気自動車導入目標はエネルギー産業や消費者を置き去りにしているとの批判もあり、結局はバイデン政権の選挙対策ではないかとの批判もあるようです。

bloodbath

トランプ元大統領の発言が物議を醸しています。

問題になったのは発言の中で出てきた"bloodbath"という単語。

トランプ氏は、自身が大統領に選出されずバイデン氏が勝つようなことがあれば、"bloodbath"になるだろう、と発言。

映像などを見た訳ではありませんが、議論が白熱して、同氏が激高している様子が想像されます。

Rep. Mike Turner said Sunday it was clear that former President Donald Trump’s reference to “a bloodbath” should he lose the November election pertained to the auto industry, not to a surge of political violence.

At a rally in Ohio on Saturday, Trump said, “Now, if I don’t get elected, it’s gonna be a bloodbath. That’s going to be the least of it. It’s going to be a bloodbath for the country.”

（David Cohen. Reaction to Trump’s speech: When is ‘a bloodbath’ not a bloodbath? Politico. March 17, 2024.）

それにしても"bloodbath"とは穏やかではありません。血の海、血の池、大量の血を浴びるということです。辞書を引くと、最初に出てくる定義は、

大量殺人、大虐殺

（ランダムハウス英和辞書）

です。

俺が負けたら支持者らの暴動が発生し、多数の死者が出るぞ、そんな風に聞こえても仕方ありません。2021年1月6日に発生したワシントン議事堂襲撃事件を彷彿とさせます。

民主党のペロシ議員らはトランプ氏の発言に強く反発し、11月の大統領選は絶対に負ける訳にはいかないとコメントしたということです。

ところが、引用記事にありますように、トランプ氏擁護の関係者らは、"bloodbath"という言葉はアメリカ自動車産業の保護というコンテクストで出てきたもので、その意味合いは経済の大不況というものである、と援護しています。

なるほど、American Heritage Dictionaryを引くと、

A situation, such as a stock market crash, in which many investors suffer great losses

という定義がみえますし、ランダムハウスにおいては従業員などの大量解雇という意味も載っています。

"bloodbath"という言葉が、著しい経済不況とか、市場の混乱による経済への大打撃、という意味合いで使われるというのは確かなようです。

トランプ氏の発言はアメリカの自動車産業を守るため、海外からの輸入車に100％の関税をかける、という主張を展開する中で飛び出してきたようですが、同氏の過激、苛烈な性格故、人の血が流されるというイメージが先行してしまうのも仕方ないのかもしれません。

token

ロシアで大統領選挙が行われていますが、現職のプーチン氏が圧倒的な勝利を収める模様だとメディア各社がトップで報じています。

Shortly after the last polls closed in Russia, early returns pointed to the conclusion everyone expected: that Putin would extend his nearly quarter-century rule for six more years. According to Russia’s Central Election Commission, he had some 87% of the vote with about 60% of precincts counted.

The extraordinary early results — which Putin hailed as an indication of “trust” and “hope” in him — were another reflection of the preordained nature of the election. The Russian leader only faced competition from three token rivals and any public criticism of him or his war in Ukraine was stifled.

(Putin is poised to extend his rule in highly orchestrated vote even as Russians quietly protest. The Associated Press. March 18, 2024.)

プーチン氏は9割に迫る得票率で勝利するとみられており、2000年5月の就任以来、四半世紀にも及ぼうかという独裁体制を築くことが確実です。

反体制派リーダーのナワリヌイ氏が刑務所で死に追いやられたというニュースが記憶に新しいところですが、ロシアという国では圧政に対する抵抗もやはり無力であると証明されたようなものです。

記事中、

(Putin) only faced competition from three token rivals 

とあります。

ここで"token"という表現が使われていますが、ここでは、

名目上の、名ばかりの

という形容詞の意味合いで使われています。

日本語でもカタカナで「トークン」といいますが、コイン（硬貨）の形をしたモノを思い浮かべるのではないでしょうか。辞書には代用硬貨と載っていますが、乗り物などの料金を支払った「証拠」として用いられるのが「トークン」で、"token"には象徴とかしるし、証拠（品）、といった意味がまずあります。

この"token"が形容詞として、

serving or intended to show absence of discrimination

done or given as a token especially in partial fulfillment of an obligation or engagement

(Merriam-Webster Dictionary)

つまり、名目上、見かけ上（の目的で）、という意味を持つに至ったという訳ですが、その意味合いには多分にネガティヴなものがあります。

time-and-a-half

サラリーマンの多くは（と十把一絡げにすると非難されそうですが）週5日勤務、即ち週休2日、という勤務体系かと思います。これを週4日勤務、週休3日にするという案が近年日本でも検討されており、試験的に導入している企業もあるとか聞いた覚えがあります。

同じ構想は海外でもあるようで、ニューヨーク市では法制化が進められているという記事を読みました。

The four-day workweek is gaining momentum in Congress: Sen. Bernie Sanders, I-Vt., introduced legislation Wednesday that would reduce the standard workweek to 32 hours without a pay cut.

The act would shorten the standard workweek over four years by mandating that overtime pay kicks in after 32 hours worked in a week, down from the current 40. Those who work more than 8 hours in a day would get overtime pay at time-and-a-half, and those who work more than 12 hours in a day would be entitled to double their regular pay.

(Jennifer Liu. Sen. Bernie Sanders introduces 4-day workweek legislation. CNBC. March 14, 2024.)

日本で議論されている週4日勤務では、1日減る分の労働をどう補うかという話、つまり残業が不可避になるとか、賃金を減らさざるを得ないとか、そんな話もあり、それならば今のままの週5日勤務のがマシ、というような議論にもなっていると聞きます。

が、米国NYCで進められている議論は違うようです。

お読みいただければ分かるように、賃金は変わらず、しかも8時間労働として4日間トータル32時間をキープする（但し、即座にというのではなく、4年間をかけて）というのです。さらに、

Those who work more than 8 hours in a day would get overtime pay at time-and-a-half

というのですから、労働者側は両手を挙げて賛同するのではないでしょうか。

数量の「〜倍」をいうのに、five times（5倍）やten times（10倍）と表現するのはご存知と思います。

"time-and-a-half"というのは1.5倍、即ち5割増、という意味です。